メンタルヘルス対策

　メンタルヘルス不調とは、心の健康を害してしまったという事を指します。メンタル＝心について、ヘルス＝健康状態を、不調＝調子を悪くしたということです。以前は、メンタルヘルス不全という呼び方をしていましたが、不全というのは相当深刻な印象を与えるので、改められました。働く人で心の健康を害した人のことも、メンタルヘルス不調者と呼びます。

　メンタルヘルスは新しい問題ですから、多くの会社で予防対策が万全というケースは少ないです。そのため、メンタルヘルス不調者が現れて、その対策をしていくという場合が多いです。事例としては、職場で部下や同僚が、ある日突然にうつ病をうったえるなどとい場合が多いのです。そんなときでも、あわててしまっては間違った判断でメンタルヘルス不調者への対応をしてしまうことにもなりかねません。メンタルヘルス対策の研鑽をしていて法律にも詳しい社会保険労務士等の専門家に相談して下さい。

　メンタルヘルス不調者が現れてから、後追い気味に対策をとるというケースが多いのですが、身体の健康管理と同じように予防が何と言っても一番大事で、対策として最も効果的です。例えば、風邪を引いてしまってからですと、直るのに時間がかかったり、直っても完全に直るまではぶり返すケースも多いということがあります。心の病気もまったく同じように考えられます。悪くすると良くするまでに、本人にも周りにもとても多くの労力がかかります。メンタルヘルス対策の必要性を理解いただいたら、まず予防対策からです。

　セルフケア：自分の健康状態は普段から自分で状態をチェックして管理するのが一番です。小さな変化などは外からではわかりませんが、そんなわずかな変化でも自分で注意しているとそれ以上悪くさせないことができます。ただし、メンタルヘルスは自分で気がつかなかったり、重大なことになると思わないことが多く、この点は注意が必要です。悪化させると場合によっては仕事ができなくなるという危険性があるものだという理解の元に、身体と同じように自分の心の健康状態、ストレスがかかりすぎていないかなど日常的にケアをして下さい。そして、ストレスがたまっているなと思ったら体操や趣味・気分転換などでストレス解消をするなど、すぐに対処することが大切です。その日たまったストレスはその日のうちに解消してしまうことを習慣付けるなどまめに心のケアをしましょう。

　ライン（上司等）によるケア：
メンタルヘルスを悪化させると、本人が自分の心の状態について判断が間違ってしまっていきます。この段階まで進むと危険信号がともっているのと同じですから、管理職が部下の健康状態を把握しているかが重要になってきます。顔色が悪いな、元気が無いななど些細な変化に気づいていただきたい。義務でやっておりますと、大丈夫か？と聞いて本人は「大丈夫です」と答えますが、もし判断力が鈍っている状態でその返事をしていたのなら、「大丈夫ではない」のです。大丈夫というが、悪くしたら大変だ、休むようになったらどうするのだ、部下が元気でないと私は心が痛むよ、という配慮が必要です。本人が大丈夫といっても、管理職の方々には本当に大丈夫かどうかを見極めて下さるようお願いします。

　また、管理職の方は職場環境を健全に保つ義務がありますが、職制に応じて職場環境を改善する権限も持っています。部下が安心して精一杯仕事に専念できるよう積極的に取り組んでください。それが生産性を上げることにもつながりますし、モチベーションや職場の人間関係も良くなる効果もあります。そういう意味でもメンタルヘルスケアのカギを握るのは管理職なのです。

　メンタルヘルス不調が進んでいく過程で、予兆あるいは初期症状といえるような変化が見られます。それを周りの人が見逃さないようにとお願いしたいです。それを、当人は必ずサインを送っている、という言い方がされます。感心を持って見ていれば結構わかるものですが、部下が多かったりする場合にはサインがあっても適切な対応ができない場合もあります。そういう事にならないようにとサインを覚えやすく語呂合わせにしたりします。いろいろなサインがありますが分かりやすいチェック項目としては以下の例があります。 　

・ケチナノミヤ
（ケ）欠勤、（チ）遅刻早退、（ナ）泣き言、（ノ）能率の低下、（ミ）ミス・事故、（ヤ）辞めたいとこぼす

・３つのイ　　　眠れない、食べたくない、だるい

　メンタルヘルス不調となった場合、本人は我慢して無理をしがちです。そして対応の遅れが深刻な結果をもたらすことがあります。一例としては以下のような事例がありました。同種、同様の仕事をしていた二人についてうつ病の疑いがありました。一人はすぐに休ませて必要な療養と休養をして、３ヵ月後に復帰でき、再発もなく働けています。もう一人は、重要な仕事があるので本人がこれが一段落するまでというので、会社もそれを尊重して療養・休養を１ヶ月先延ばしにしたところ、２年間休職となり、復職するも１ヶ月もしないうちに再び休職してしまいその後は復職のめども立たないという不幸な事例です。

　全てがそうなるというわけではありませんが、多数の診療例から言っても早めの対応が功を奏します。身体の病気が早期発見早期治療が大切であるのと同じです。

　眠れない、食べたくない、だるい、欠勤遅刻、仕事のミスが増えたなどの兆候があったら、上手に通院を勧めてみて下さい。

　メンタルクリニックに通院することに抵抗ある人もいますが、そういうときは胃腸器科等の行きやすい身近な医院でも、医師はいろいろな患者への対応に慣れていますので、メンタルクリニックを紹介するなど適切に対処してくれます。

　休職制度とは、病気怪我で仕事を休まなくてはならなくなり、それが長期になりそうな場合に一定期間休職にする制度です。多くの会社で採用されていますが、法律上は会社に休職制度を設ける義務はありません。休職の扱いが無いと、仕事ができなくなったら退職せざるを得ないということになり、会社勤めが不安に感じてしまいますから、安心して働くためには整備しておくのが良いと思います。

　メンタルヘルス疾患に罹ると長期療養になりやすい、というのは実態が物語っております。一般に最低でも３ヶ月は療養のため仕事は休んだ方が良いといわれています。薬を飲んで２日、３日で直るという特効薬は無く、症状の改善状態を見ながらの治療・投薬、生活の改善、かたくなな考え方の方向転換を時にカウンセリングなども交えて、少しずつ直してゆくのが一般的です。本人も会社もあせらずにむりに早期復職を図るのは再休職になりがちな傾向があります。

　休職が長期にわたりますと、会社との連絡、接触が無くなってしまいがちですが、それでは直ればまた働ける人の復職に差し支えます。多くのケースで健康保険制度の傷病手当金の給付を１ヶ月ごとに受けて収入の補填をします。その手続きには会社が勤務状況を証明する書類が必要ですから、そのやりとりと一緒に本人から症状の定期的な報告をしてもらい、会社も会社の動きなどをストレスをかけない範囲で連絡するのが良いでしょう。もし幸いに良くなってきたなら、復職準備の連絡も必要になってきます。長く休んでいる間の互いのルールをきちんと説明、確認してから休職に入るような手順をあらかじめ定めましょう。

　休職者が復職できそうだという状態に近づいてきたら、会社も復職の準備を手順を追って進めます。本人は焦りから復職を急ぐ場合もありますから、冷静な判断が必要です。会社の復職の判断材料として、本人の申し出とその主治医の診断書が必要になります。本人と面談して状態を把握するとともに、場合によっては会社の産業医または会社が依頼した別の医師に復職診断を受けてもらう必要も出てきます。主治医は仕事の特性を知らないで診断することもありますから、本人が復職して担当する仕事や忙しさ、心身への負担具合も考慮しなくてはなりませんから、適正な判断をするためです。

　復職が可能と判断されたら、元の業務に戻るのが本人にとって負担が少ないといわれていますが、さまざまな事情を総合的に考慮して判断することになるでしょう。労働条件も休職前と同一であるべきですが、フルタイムで働くのが難しいケースでは労働時間を短くし、相対的に月額賃金は下がる場合もあるでしょう。メンタルヘルス不調で休職した場合は、一律取り扱いはできないこともあるでしょうから、個別の事情を考慮して、すぐに再度の休職とならないよう、徐々に時間をかけて元の状態に戻れるよう復職準備の配慮をしていただきたいです。

　復職するにしても、それまで療養に努めていた状態から、いきなり１００％の状態で復帰できるものではありません。特にメンタルヘルス不調での休職から復職する場合は、とにかく再発のケースが多いのが実態ですから、また悪くなる可能性を抱えつつの復職です。この点を考慮して、可能であるならばリハビリ勤務、試し出勤と呼ばれる（自動車運転で言う慣らし運転的な）段階を入れると良いといわれています。最初は職場に来るだけでもよしとする位の感覚から始め、来て短い勤務時間働く、やがてその時間を徐々に長くしていく方法です。

この場合、無給ですと労働者で無くなり、通勤災害や業務災害の対象外となったり労働法上問題がありますので、本人納得の上で暫定的に試し期間だけの労働条件で働いてもらうと良いでしょう。